CTIの導入で失敗しないために確認したい機能7選|比較前に見るべきポイントを解説

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CTIの導入で失敗しないために確認したい機能7選|比較前に見るべきポイントを解説
目次

CTIの導入を検討しているものの、「どの機能を重視すべきかわからない」「比較ポイントが多くて判断できない」と悩む担当者は少なくありません。

CTIは、電話対応の効率化や顧客満足度の向上に役立つ一方で、必要な機能を見極めずに導入すると、運用が定着せず失敗につながることがあります。

実際、CTIの導入で失敗するケースの多くは、価格や知名度だけで選び、自社の業務に必要な機能を十分に確認できていないことが原因です。

たとえば、着信の振り分けがしにくい、顧客情報がすぐに表示されない、分析機能が弱く改善に活かせないといった課題は、導入後に大きな負担になりやすいポイントです。

この記事では、CTI導入で失敗しないために確認したい機能7選をわかりやすく解説します。あわせて、比較時に見落としやすいポイントや、自社に合うCTI機能の選び方も紹介しますので、これからCTIを比較検討する方は、ぜひ最後までご覧ください。


CTI導入でよくある失敗とは

CTI導入の失敗は、システムそのものの問題というより、導入前の整理不足によって起こるケースが少なくありません。特に多いのは、自社の業務や運用に合わないまま製品を選んでしまうことです。ここでは、CTI導入でよくある失敗パターンを整理して見ていきます。


1. 自社の課題に合わない機能構成を選んでしまう

CTI導入でまず起こりやすいのが、自社の課題に合わない機能構成を選んでしまうことです。

たとえば、電話の取りこぼしを減らしたい企業であれば、着信の振り分けや待ち呼への対応が重要になります。一方で、顧客対応の質を高めたい企業では、顧客情報の表示や履歴連携のほうが優先されることもあります。こうした前提を整理しないまま導入すると、「欲しかった機能が足りなかった」など、CTIを導入しても期待した改善効果が得にくくなることがあります。

2. 現場の業務フローを想定せずに導入してしまう

管理部門や情報システム部門だけで選定を進めると、実際に電話対応を行う現場との間に認識差が生まれやすくなります。管理者にとって便利でも、実際に電話を受ける担当者が使いにくければ、CTIは現場に定着しません。

操作画面が複雑だったり、必要な情報にすぐたどり着けなかったりすると、かえって業務負担が増えてしまうことがあります。導入前に機能だけを見て判断すると、実際の業務フローとのズレが起きやすくなります。

CTIは導入すること自体が目的ではなく、日々の電話業務をスムーズにすることが目的です。無料トライアルやテスト運用などを行い、実際の運用を想定した使いやすさまで確認しておくことが重要です。

3. 他システムとの連携を後回しにしてしまう

CTIは単独でも使えますが、顧客管理システム(CRM)や営業支援ツール(SFA)と連携することで、より高い効果を発揮しやすくなります。連携を想定せずに導入すると、顧客情報の確認や履歴入力が別作業になり、かえって業務負担が増えることがあります。

特に、顧客情報を見ながら対応したい場合や、対応履歴を残したい場合は、連携のしやすさが運用に大きく影響します。導入時点で将来の運用まで見据えておかないと、あとから追加対応やカスタマイズが必要になることもあります。

4. “今”必要な機能だけを見てしまう

CTI選定では、現在必要な機能ばかりに目が向きがちです。しかし、導入時点で必要な機能だけを見て選んでしまうと、運用改善や将来的な拡張に対応しにくくなる場合があります。導入後に運用が進むと、録音データの活用、分析、管理者向けの可視化など、より広い機能が必要になることがあります。

最初は問題なく見えても、利用人数の増加や業務範囲の拡大によって不足が出るケースは少なくありません。そのため、今すぐ必要な機能だけでなく、少し先の運用まで見据えて比較することが大切です。

CTIの導入で失敗しないためには、価格や知名度だけで判断するのではなく、業務課題、現場での使いやすさ、連携性、将来の拡張性まで含めて検討する必要があります。


CTIの導入で確認したい機能7選

CTIを比較する際は、単に「機能が多い製品」を選べばよいわけではありません。重要なのは、自社の電話業務に必要な機能が備わっているかどうかです。ここでは、CTIの導入で失敗しないために押さえておきたい代表的な7つの機能を紹介します。


1. IVR(自動音声応答)

IVRは、着信時に自動音声で案内を流し、問い合わせ内容に応じて適切な窓口へ振り分ける機能です。「新規のお問い合わせは1番」「契約中のお客様は2番」といった案内を設定できるため、一次受付の効率化に役立ちます。

この機能があると、電話の内容ごとに担当部署へスムーズにつなげられるため、不要な取り次ぎを減らしやすくなります。問い合わせの種類が多い企業や、一次受付と専門窓口を分けたい企業では効果を実感しやすい機能です。

一方で、案内が長すぎたり、分岐が複雑になってしまうとかえって顧客の負担になることもあります。そのため、単にIVRがあるかどうかではなく、案内内容を柔軟に変更できるか、営業時間や曜日ごとに出し分けできるかまで確認しておくことが大切です。

2. ACD(着信の自動振り分け)

ACDは、着信を空いている担当者や条件に合った担当者へ自動で振り分ける機能です。オペレーターごとの負荷を平準化しやすく、待ち時間の短縮にもつながります。

たとえば、受電件数が多い環境では、着信が一部の担当者に偏るだけで現場の負担が大きくなります。ACDがあれば、順番に振り分ける、スキルのある担当者を優先する、不在時は別グループへ回すといった設定ができ、対応のばらつきを抑えやすくなります。

比較時には、単純な順番振り分けだけでなく、スキルベースでの振り分けができるか、話し中や離席時のルールを細かく設定できるかも見ておきたいポイントです。


スキルベースルーティングとは?顧客満足度を高めるコールセンターの鍵

こんにちは、この記事を担当する久保です。これまで長年、企業の音声インフラの保守・運用や顧客サポートに携わり、特にVoIP(インターネットを使った通話技術)や、通話制御の要となるSIPプロトコルに関する知識と経験を深めてきました。本記事では、その知見をもとに、コールセンター運営の効率化に欠かせない「スキルベースルーティング」について解説します。多言語対応や専門性の異なるオペレーターをどう最適に振り分けるか——現場での実例も交えながら、わかりやすくお伝えします。スキルベースルーティングとは?スキルと属性に基づくルーティングの基本スキルベースルーティング(Skill-Based Routing, SBR)とは、コールセンターにおいてオペレーターのスキルや属性(例えば、言語能力、専門知識、経験年数など)に基づいて、顧客からの問い合わせを最適なオペレーターに振り分ける仕組みです。これにより、顧客のニーズに対して、最も適切な知識や経験を有するオペレーターが対応することが可能となり、結果として顧客体験の質が飛躍的に向上します。従来のコールセンターでは、顧客からの問い合わせを着信順や単純な部門分けにより振り分けていましたが、これでは問題解決に時間がかかったり、顧客満足度が低下したりするケースがありました。たとえば、特定の商品に関する技術的な問い合わせに対して、その知識がないオペレーターが対応すると、何度も担当が変わる、回答に時間がかかる、といった不満を引き起こします。スキルベースルーティングを導入することで、より適切なマッチングが可能になり、対応のスピードと質が大幅に向上します。スキルベースルーティングは、以下のような要素に基づいて構築されます。スキルプロファイルの定義各オペレーターのスキル、資格、言語能力などを一覧化し、業務に直結する内容で分類・登録します。たとえば「製品Aの操作に関する知識」「英語対応可」「障害対応経験あり」など、具体的なスキルの洗い出しが必要です。顧客ニーズの分類問い合わせ内容をスキルカテゴリごとに分類し、IVRやチャットボットなどの仕組みを通じて、顧客のニーズを自動的に把握・分析します。分類の精度が高まれば、より正確なルーティングが可能になります。マッチングロジックの設計問い合わせ内容とスキルセットの照合ルールを構築します。優先度の高いスキル、同等スキル保有者の数、待機状況などを考慮して、最適なマッチングが行われるようにします。最適なスキルと属性の重要性スキルマッチングの効果コールセンターでは、顧客のニーズを正確に理解し、迅速かつ的確に対応することが求められます。そのためには、問い合わせ内容に対して最も適したスキルを持つオペレーターが対応することが極めて重要です。適切なマッチングが行われることで、対応の質が均質化され、顧客にとって一貫した体験を提供できます。例えば、クレジットカードのトラブル対応には金融知識が必要であり、医療相談では専門用語の理解が求められます。これらに対して、適切なスキルを持たないオペレーターが対応すると、解決までの時間が長くなるばかりか、誤解やクレームのリスクも高まります。さらに、オペレーター自身のストレスや離職リスクも増加します。スキルベースルーティングを導入することで、以下のようなメリットが得られます。顧客満足度の向上専門的な問い合わせに対して、専門知識を持つオペレーターが対応することで、信頼感が生まれます。顧客は「わかってくれる人が対応してくれた」と感じることで、安心してサービスを継続する意欲が高まります。対応時間の短縮最初から適切なオペレーターに接続されるため、一次対応で解決できる割合が増加します。これにより、再コールや担当のたらい回しが減少し、運用コストの削減にも寄与します。業務効率の向上オペレーターが得意分野に集中することで、ストレスの少ない環境を実現できます。また、無駄なエスカレーションや確認作業が減少し、対応品質も安定します。新人とベテランのスキル活用法経験に応じた役割分担新人とベテラン、それぞれのオペレーターには異なる強みがあります。スキルベースルーティングを導入することで、それぞれのスキルを最大限に生かした役割分担が可能になります。また、スキルベースルーティングは単なるスキルの管理にとどまらず、人材育成や業務継続計画(BCP)にも大きく寄与します。新人の活用方法新人は最新のITツールの操作に慣れており、多言語教育を受けているケースも多く、多様な文化への理解もあります。また、固定概念にとらわれない柔軟な思考で、顧客との新しいコミュニケーションを提案できる可能性もあります。また、よくある問い合わせやFAQ対応、チャットなどの即時対応が求められるチャネルに適しています。加えて、適切な教育体制と組み合わせれば、徐々にスキルの幅を広げる設計も可能です。ベテランの活用方法ベテランは長年の経験から、複雑でセンシティブな問い合わせへの対応に長けています。特にクレーム処理や感情的な顧客への対応において、冷静さと交渉力を発揮できます。解約防止やクレーム処理、VIP顧客への対応など、企業の評価に直結する重要な業務を担当できます。また、新人のOJT(On the Job Training)にも適しており、教育者としての役割も担います。このように、スキルベースルーティングを活用すれば、新人とベテランそれぞれにふさわしい業務を自動的に割り振ることができ、組織全体としてのパフォーマンスを最適化できます。さらに、業務の偏りや属人化を防ぎ、安定した業務遂行体制を築くことができます。多言語対応による顧客満足度向上グローバル対応の重要性近年、グローバル化の進展により、さまざまな国や言語を背景に持つ顧客からの問い合わせが増えています。多言語対応ができるかどうかは、企業の信頼性を左右する重要な要素です。特に、観光業、EC、クラウドサービスなど国際展開を行う企業にとって、多言語対応はもはや「あると良い」ではなく「必須」の機能となっています。スキルベースルーティングを利用すれば、言語スキルを持つオペレーターに自動的に振り分けることが可能です。たとえば、英語、中国語、韓国語、スペイン語などのスキルを登録しておけば、該当する言語で問い合わせがあった際に、そのスキルを持つオペレーターに自動でルーティングされます。これにより、国際顧客への対応品質が飛躍的に向上します。この仕組みによって、以下のような成果が得られます。顧客ロイヤルティの向上母国語での対応は安心感と信頼を生み、リピーター獲得につながります。とりわけ、高価格帯やサブスクリプション型サービスでは、この差が明暗を分ける要因となります。対応の正確性の向上通訳を介さず直接対応することで、情報伝達のミスを防げます。専門的な表現や文化的な背景を踏まえた対応ができる点も大きな強みです。対応時間の短縮複雑な問い合わせもスムーズに進行します。特に、時間帯やチャネルを問わない国際対応において、この効果は顕著です。導入と設定のポイント効果を引き出すためのルーティング設定スキルベースルーティングを最大限に活用するためには、単にシステムを導入するだけでなく、運用において以下の点に注意することが重要です。適切な設定がなければ、せっかくの機能が活かしきれません。1.スキルの定義と登録すべてのオペレーターのスキルを洗い出し、システムに正確に登録します。形式知だけでなく、属人的なスキルも見える化し、ナレッジ共有を促進します。スキルの定義は定期的に見直し、更新する必要があります。新製品の登場、業務の変化に伴って、必要とされるスキルは変わるため、常に最新の状態を保つことが重要です。2.スキル評価の継続的実施オペレーターのスキルレベルを定期的に再評価し、昇格やスキル追加の反映を行います。これにより、適切な人材が適切な問い合わせを担当できる体制が保たれます。テストや業務評価、フィードバックを通じて公正に判断します。場合によっては外部資格や顧客アンケートも活用します。3.顧客ニーズの分類設計問い合わせ内容を明確に分類し、IVRでスキルカテゴリに振り分けられるようにします。分類の粒度は業務によって最適化し、過不足のない形に調整します。例えば「製品の不具合」「契約内容の変更」「英語での対応」など、具体的な分岐を設け、スムーズなルーティングを実現します。4.ルールの優先順位と例外処理の設定優先的にルーティングする条件や、回避すべき組み合わせなど、運用ルールを設けます。例えば「VIP顧客はベテランが対応」「過去にクレーム履歴のある顧客には特定の対応者を避ける」といった例があります。担当者の不在時や満席時に備えたバックアップルートも構築します。これにより、顧客の待機時間や放棄率を抑えることができます。まとめスキルベースルーティングは、もはや単なる「問い合わせの割り振り機能」ではありません。現代のコールセンターにとって、人材を適材適所に配置するための中核的なインフラと言っても過言ではないでしょう。導入のメリット顧客満足度(CSAT・NPS)の向上対応時間の短縮・一次解決率の向上オペレーター満足度の向上、離職率の低下対応品質の平準化と属人化の解消多言語・専門対応の効率化企業が取るべきアクション現状分析:既存のオペレーションを棚卸しし、どの業務にスキル差があるかを把握。スキル定義:オペレーターごとの強み・経験を可視化し、スキルタグを整備。システム選定:スキルベースルーティング機能を持つクラウド型PBX・CTIの導入を検討。スモールスタート:一部業務で試験導入し、成果を確認。全社展開と改善サイクル:効果測定を通じてスキルベースルーティングルールを継続的に見直す。 スキルベースルーティングの導入は、単に技術の導入というよりも、組織として「人の力」を最大化する経営戦略でもあります。顧客接点が企業ブランドを左右する時代において、ぜひスキルベースルーティングの力を活用し、持続的な顧客価値の創出を目指してみてください。よくある質問(FAQ)Q1. SBR導入にはどれくらいの期間がかかりますか?A1. 企業規模や業務範囲によりますが、一般的には2〜6ヶ月程度が目安です。最初の段階でスキル定義とシステム選定を丁寧に行えば、スムーズに導入可能です。段階的なスモールスタート(例:一部部署のみ)も推奨されます。Q2. スキル情報の管理が煩雑では?A2. 確かに導入初期は工数がかかりますが、多くのコールセンター管理システム(CTI)やCRMにはスキル情報の一括登録・編集機能があります。また、スキルマトリクスをExcelなどで管理し、定期更新する運用フローを整えることで、効率的に維持できます。Q3. 人手不足でもスキルベースルーティングの効果は出ますか?A3. むしろ、人手不足の時こそスキルベースルーティングは効果を発揮します。限られたリソースを最適配置することで、「少数精鋭」での対応が可能になります。たとえば、ベテランが高難易度対応に集中でき、新人はFAQなどの効率業務に専念できます。Q4. AIやチャットボットとの連携は可能?A4. 可能です。むしろスキルベースルーティングはAIとの連携によってさらに高度化できます。たとえば、チャットボットで取得した顧客の発話内容やキーワードを元に、ロジックを自動連携させることで、より正確なマッチングが可能になります。AIによるスキル判定や業務量予測との組み合わせも今後のトレンドです。Q5. スキルベースルーティングの導入に向いている業種は?A5. 以下の業種はスキルベースルーティング導入の恩恵を受けやすいため、導入の検討をおすすめします。多様な商品カテゴリを扱うEC事業者技術的サポートが必要なITサービス企業複雑な手続きや知識を要する保険・金融業多言語対応が必要な旅行・観光業顧客対応の品質がブランドに直結する高級商材のメーカー

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3. 顧客情報のポップアップ表示

顧客情報のポップアップ表示は、電話がかかってきた際に、顧客名や過去の対応履歴などを自動で画面に表示する機能です。電話を受けた瞬間に必要な情報を把握できるため、対応の質とスピードを高めやすくなります。

この機能がない場合、担当者は通話しながら顧客情報を検索しなければならず、対応開始までに時間がかかります。その結果、引き継ぎのたびに情報確認が必要になったり、顧客に何度も同じ説明を求めてしまう原因になりやすく、顧客満足度の低下につながることがあります。

一方、適切に情報が表示されれば、過去の問い合わせ内容や契約状況を踏まえたスムーズな対応がしやすくなります。比較時には、どの情報を表示できるのか、着信と同時に自動表示されるのか、画面の見やすさや操作性はどうかといった点を確認しておきましょう。

4. CRM・SFA連携

CTIの使い勝手を大きく左右するのが、CRMやSFAとの連携機能です。顧客管理システムや営業支援ツールとつながることで、受電から記録、共有までの流れをスムーズにできます。

たとえば、通話内容を顧客情報とひも付けて残せれば、次回以降の対応がしやすくなります。営業であれば商談履歴を見ながら会話でき、サポートであれば過去の問い合わせを踏まえて案内できます。こうした連携があるだけで、担当者ごとの属人化を防ぎやすくなるのも大きなメリットです。

反対に、連携が弱い製品を選ぶと、別システムへの手入力が発生し、現場の作業負担が重くなることがあります。標準連携できる外部システムの種類、API連携の可否、通話履歴をどこまで自動で記録できるかは、導入前にしっかり確認しておきましょう。


システム連携|利用可能な機能とサービス|音声通信プラットフォーム InfiniTalk

音声通信プラットフォームInfiniTalkはAIによる通話評価で電話業務を見える化し、コールセンターの品質管理からオフィスや営業チームの通話改善までを、通話録音・顧客情報連携・各種コミュニケーションツール連携といった豊富な機能で支援するPBX・CTIです。

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5. 通話録音機能

通話録音機能は、会話内容を保存して後から確認できるようにする機能です。トラブル時の確認だけでなく、教育や品質改善にも活用しやすいため、多くの現場で重要視されています。

新人教育では応対の良い事例を共有しやすくなりますし、クレーム対応では事実確認の材料として役立ちます。やりとりの認識違いがあった場合でも、録音データが残っていれば正確に確認できます。

ただし、録音できること自体よりも、必要な通話をすぐ探せるかどうかが実務では重要です。保存期間、検索のしやすさ、再生のしやすさ、顧客情報とのひも付け、ダウンロード可否なども含めて比較すると、導入後の使いやすさが大きく変わります。

6. モニタリング・ウィスパリング機能

モニタリング機能は、管理者やSVがオペレーターの通話状況をリアルタイムで把握するための機能です。ウィスパリング機能があれば、顧客に聞こえない形で担当者へ助言を送ることもできます。

この機能は、特に新人教育やエスカレーション対応の場面で特に役立ちます。担当者が会話に詰まったときでも、その場でフォローできるため、対応品質を落としにくくなります。在宅勤務や複数拠点での運用でも、現場支援がしやすくなるのが特徴です。

比較時には、リアルタイムで状況を確認できるか、どの範囲まで管理者が介入できるか、遠隔環境でも使いやすいかを確認しておくと、導入後の運用イメージが持ちやすくなります。

7. レポート・分析機能

レポート・分析機能は、受電状況や対応件数、待ち時間などを可視化し、運用改善に活かすための機能です。CTIは導入して終わりではなく、データをもとに改善を重ねていくことで本来の効果を発揮します。

たとえば、着信が集中する時間帯がわかれば人員配置を見直せますし、応答率や放棄呼率を確認できれば取りこぼしの原因も把握しやすくなります。担当者ごとの対応傾向が見えれば、教育やマネジメントにも役立ちます。

一方で、分析機能が弱いと、改善が感覚頼みになりやすくなります。どの指標を見られるのか、リアルタイムで確認できるのか、CSV出力や共有がしやすいかまで確認することが重要です。


CTIの比較で失敗しないためのチェックポイント

CTIを比較する際に気をつけたいのは、機能数の多さだけで判断しないことです。似たように見える製品でも、実際には使いやすさや連携のしやすさ、導入後の運用負荷に大きな差があります。比較の段階で見るべきポイントを整理しておかないと、導入後に「思っていた使い方ができない」と感じる原因になりかねません。

1. 自社の電話業務に必要な機能がそろっているか

CTIを比較する際は、まず自社の電話業務に必要な機能がそろっているかを確認しましょう。

受電件数が多い窓口ではIVRやACDの柔軟性が業務効率を左右します。一方で、営業やサポート業務では、顧客情報のポップアップ表示やCRM・SFA連携のしやすさが重要になります。機能の有無だけでなく、実際の業務フローに当てはめて使えるかどうかまで確認しておくことが大切です。

2. 現場で無理なく使える操作性かどうか

どれだけ高機能でも、現場で使いにくければ運用は定着しません。電話を受ける担当者が必要な情報にすぐたどり着けるか、画面が複雑すぎないか、設定変更に手間がかかりすぎないかは、比較時に確認しておきたいポイントです。

可能であれば、資料だけで判断せず、デモ画面や操作イメージまで確認すると導入後のギャップを減らしやすくなります。

3. 既存システムとスムーズに連携できるか

CTIは、顧客管理システムや営業支援ツールと連携することで、より高い効果を発揮します。連携しにくい製品を選ぶと、顧客情報の検索や履歴入力が別作業になり、現場の負担が増えることがあります。

現在利用しているシステムとの相性だけでなく、今後の拡張に対応しやすいかどうかもあわせて確認しておきましょう。

4. 導入後に改善を回しやすいか

CTIは導入して終わりではなく、運用しながら業務を改善していくことも重要です。通話録音やレポート機能があれば、応対内容の振り返りや業務改善に活かしやすくなります。

今の課題を解決できるかだけでなく、導入後に状況を可視化し、継続的に改善できるかという視点でも比較しておくと失敗しにくくなります。

5. 将来的な運用拡大に対応できるか

導入時点では問題なく見えても、拠点追加や利用人数の増加、業務範囲の拡大によって必要な機能は変わることがあります。そのため、今の要件だけでなく、少し先の運用まで見据えて比較することが大切です。

将来的に機能不足が判明すると、再設定や再導入の負担が大きくなるため、拡張性もあらかじめ確認しておきましょう。

自社に必要なCTIの選び方

CTI選びで迷ったときは、機能の多さよりも、自社の課題に合っているかどうかで判断することが重要です。ここでは、自社に必要なCTIを整理するための考え方を紹介します。

1. まずは解決したい課題を明確にする

自社に必要なCTIを選ぶうえで、最初に整理したいのが「何を改善したいのか」です。CTIは幅広い機能を持っていますが、すべての企業に同じ機能が必要とは限りません。現在の電話業務でどこに負担や課題があるのかを明確にすることが選定の第一歩です。

電話の取りこぼしが多い場合はIVRやACDが重要ですし、対応時間の長さが課題なら、顧客情報のポップアップ表示やCRM・SFA連携が重要になります。応対品質のばらつきを改善したい場合は、通話録音やモニタリング機能が役立ちます。このように、課題から逆算して必要な機能を考えることで、選定の軸がぶれにくくなります。

2. 実際の業務フローに当てはめて考える

必要な機能を考える際は、機能一覧を見るだけでなく、日々の電話対応の流れに当てはめて考えることが大切です。どのタイミングで着信し、誰が受け、どの情報を見ながら対応し、通話後に何を記録しているのかを整理すると、必要な機能が見えやすくなります。

電話を受けるたびに顧客情報を探しているのであれば、ポップアップ表示や外部システムとの連携が必要です。担当者ごとに対応品質に差があるなら、録音やモニタリングの優先度が上がります。

業務フローと切り離して機能を選んでしまうと、「便利そうだから導入したが、実際にはほとんど使わない」という状態になりやすいため注意しましょう。

3. 必須機能と優先度の低い機能を分ける

CTIを選ぶときは、必要な機能をすべて同じ重さで考えないことも大切です。「現時点で必ず必要な機能」と「将来的にあると便利な機能」を分けて整理したほうが、選定しやすくなります。

たとえば、今すぐ必要なのはIVRやACD、通話録音であっても、分析機能や高度な連携機能は運用が落ち着いてからでもよい場合があります。まずは必須機能を明確にし、そのうえで優先度の高い順に比較していく進め方が現実的です。

4. 現場の使いやすさと管理のしやすさの両方を見る

CTIの選定では、機能だけでなく、現場で使いやすいか、管理しやすいかもあわせて確認する必要があります。担当者にとって操作しにくいシステムは定着しにくく、管理者にとって状況が見えにくいシステムは改善につなげにくくなります。

そのため、電話を受ける担当者の視点では、画面の見やすさや操作のしやすさを確認し、管理者の視点では、設定変更のしやすさやレポート機能の充実度を見ておくことが大切です。

5. 現在だけでなく将来の運用も見据えて選ぶ

自社に必要なCTIを選ぶ際は、今の運用だけで判断しないことも重要です。利用人数の増加や拠点追加、対応業務の拡大によって、求められる機能は変わる可能性があります。

導入時点では十分に見えても、将来的に外部システム連携や分析機能が必要になるケースは少なくありません。現状の課題を解決できることを前提にしつつ、将来的にどこまで拡張したいかも含めて判断すると、長く使えるCTIを選びやすくなります。


まとめ|CTI導入は自社の要件に合った機能選定が重要

CTIの導入で失敗しないためには、価格や知名度だけで選ぶのではなく、自社の電話業務に本当に必要な機能が備わっているかを見極めることが重要です。同じCTIでも、得意とする機能や運用のしやすさには違いがあります。導入後に思っていた使い方ができないと後悔しないためには、比較の段階で確認すべきポイントを整理しておく必要があります。

特に確認しておきたいのは、IVR、ACD、顧客情報のポップアップ表示、CRM・SFA連携、通話録音、モニタリング・ウィスパー、レポート・分析機能の7つです。

これらは、電話対応の効率化だけでなく、応対品質の向上や運用改善にも関わる重要な機能です。どの機能を優先すべきかは、自社が抱える課題によって変わります。

CTIを選ぶ際は、まず現状の電話業務を振り返り、どこに負担や課題があるのかを整理することが大切です。そのうえで、必要な機能が実際の業務フローに合っているか、現場で使いやすいか、今後の運用拡大にも対応できるかを確認すれば、導入後のミスマッチを防ぎやすくなります。

CTIの導入を成功させるポイントは、機能の多さではなく、自社の要件に合った機能を選ぶことです。比較検討を進める際は、今回紹介したポイントをもとに、自社に必要な機能を整理しながら選定を進めてみてください。


InfiniTalkでは、CTI導入に関する無料相談を承っています。
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現状の課題や運用イメージをもとに、必要な機能整理から比較の進め方までサポートいたします。


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記事監修
藤井
前職では大手飲食チェーンにて広報・Webマーケティングを担当し、ブランディングやサイト運用に従事。2024年よりジェイエムエス・ユナイテッドに加わり、コラムの執筆やウェブサイトの更新など、Webコンテンツ全般を担当している。専門用語を噛み砕き、読者にわかりやすく伝えることを得意とする。2児の母でもあり、休日は男性アイドルグループの“推し活”でリフレッシュ。親しみやすさと実用性を兼ね備えたコンテンツづくりに取り組んでいる。
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